加入する保険の種類を決める

いま自分に、あるいは家族に必要な保障は何か。その保障を得るためにどんな保険に加入したらよいのか。保険の検討はここからスタートします。
終身保険などに様々なオプション（特約）を付けて万事に備えるという方法もありますが、主契約（ベースとなる保険）を解約したらそれでおしまい。すべての保障がなくなります。将来何があるかわかりませんから、保険はなるべく見直しのしやすい形で加入しておくことをおすすめします。

■保険には次のような種類があります。

病気・ケガで入院や手術をした場合の出費に備える保険
■医療保険

病気・ケガで働くことができない間の収入減に備える保険
■所得補償保険

病気のなかでも特に治療費がかさむ、がんなどの三大疾病に備える保険
■がん保険、特定疾病給付保険

万一のとき、葬儀費用や遺された家族の生活費が支払われる保険
■終身保険、定期保険（逓減定期特約、収入保障特約）

介護が必要となった場合に経済的サポートをしてくれる保険
■介護保険

こどもの病気やケガに備えたり、学資を積み立てる保険
■こども保険、学資保険

老後資金の準備のための保険
■個人年金保険、変額年金保険

保険期間を決める（医療・がん・死亡保険）

終身型
一生涯保障が続くタイプです。保障切れの心配がないので安心です。健康なうちに一生涯の保障を確保しておきたいという方は、こちらのタイプを選びましょう。（病気をしてしまうと、入りたい保険に加入できなくなったり、加入できても保障が制限されたりする場合があります。）

40代で加入中の医療保険などが更新時期を迎える方は、できればこの機会に終身型に入り直しておきましょう。更新型は老後の保険料負担が重く、もっとも保障が必要なときに保険を継続できなくなる可能性があります。

終身型は更新型に比べ保険料が高いですが、更新がないのでそれ以上上がることはありません。ただし、「もっといい保険が見つかったから」と途中で解約したりすると、高い保険料を支払った分損をします。将来保険の見直しをする可能性の高い方（特に若い方）は慎重に検討しましょう。

更新型
5年、10年など、一定期間ごとに契約を更新していくタイプです。30代までの若いうちは安い保険料で大きな保障が得られます。今はとにかく保険料負担をおさえたいという方や、10〜20年の間手厚い保障がほしいという方はこちらのタイプを選びましょう。また、若い方は結婚などを機に保険を掛けかえる可能性が高いので、途中で解約しても損が少ない（掛け捨てで保険料が安い）更新型の方がよいかもしれません。

病気などしてしまっても更新はできますし、基本的に保障内容も変わりません。ただし、保険料は更新時点の年齢および保険料率により再計算されますから、通常更新ごとにアップします。老後の支払いがかなりの額になるケースもありますので、一生涯必要な医療保障などは、ある時点で終身型に変更する、あるいは入り直すことをおすすめします。

終身型の場合は保険料の払込期間も決める

保険料の払込期間には、保険期間中ずっと払い続ける全期払い（終身払い）と、保険期間より早く払い終える短期払い（払済）があります。

終身型の保険の場合、「一生保険料を払い続けるのはイヤ」「定年までに払い終えたい」という方は、例えば60歳までに支払いを終えることが可能です。（商品によっては終身払いの取扱しかない場合もあります。）

短期払いは終身払いに比べて毎月の保険料は高くなりますが、例えば80歳まで生きると仮定すると総支払保険料は安くなります。終身払いは長生きすると総支払保険料が高くなりますが、月々の支払いをなるべく抑えて無理なく継続していきたい方や、定年に関係ない職業の方にはおすすめです。

必要保障額を決める　その1　医療保障

最近は入院給付金日額10,000円の商品が増えてきました。入院1日あたりの平均自己負担額は15,200円（生命保険文化センター「平成16年度生活保障に関する調査」）と言われていますから、最低10,000円はないと不安ですね。

傷病手当が支給される会社員はこれで十分としても、自営業の方などは、「入院している間仕事ができないことも考えると、10,000円じゃ全然足りない！」と思われるでしょう。その場合は、医療保険とは別に所得補償保険に加入しておくという方法があります。また今後、混合診療※の範囲が拡大、または将来的に解禁となると、患者の選択の幅が広がり、自由診療（保険診療外の治療）を受ける人が増えることが予想されます。保険外の治療は全額自己負担となりますから、がんなどの心配な病気に対しては、がん保険や特約で保障を厚くしておくことも考えた方がよいかもしれません。

※混合診療
混合診療とは、健康保険の適用範囲内の治療と適用外の治療を、組み合わせて受けることをいいます。健康保険が適用される分については３割を患者が自己負担し、適用外の分は全額自己負担します。現在は、一部の治療をのぞいて基本的に両者の併用は認められていませんので、保険外の治療を受けると保険が適用される分も含め全額自己負担となってしまいます。混合診療の範囲が拡大（または解禁）されれば、患者がどちらか一方を選択する必要がない（治療法や薬剤の選択の幅が広がる）というメリットはありますが、自己負担が大幅に増えることが懸念されています。

必要保障額を決める　その2　死亡保障

必要死亡保障額は、ライフステージやその人が置かれている状況によって異なります。考え方としては以下のとおりです。

親を扶養しているなどの事情がない独身の方や、子供のいない若い夫婦であれば、死亡保障は500万円以内で考えればよいでしょう。あとは共働きかそうでないか、会社員か自営業か、住居は持ち家か賃貸かなどにより、必要保障額は変わってきます。

上記のケースの場合、小学生以下の子供2人、妻は専業主婦、住居は賃貸と仮定すると、生命保険で準備する額は4000〜5000万円が目安となります。ただし必要保障額はずっと同じではありませんから（子供の成長とともに減少する）、保障額が徐々に減っていく逓減定期保険や収入保障保険に加入すれば、保障額が一定の定期保険より断然保険料が割安となります。

医療保険は保障される入院日数も必ずチェックする

医療保険は、商品ごとに入院給付金支払限度日数というものが決められています。それは通常「1入院○日、通算○日まで保障」という形で表され、当然、保障日数が多ければ保険料は高く、少なければ安くなります。

「1入院」には再入院も含まれますので、入退院を繰り返したり入院が長期化する可能性の高い高齢の方の場合、保障日数が多いほうが安心です。逆に若い方の場合は入院しても短期で退院するケースがほとんどですので、日数が少ない方が保険料も安く効率的です。

終身医療保険は一生涯の保障ですので、年をとってからのことを考えれば保障日数の多い商品に加入しておくに越したことはありませんが、保険料の支払いが厳しいようなら無理をする必要はありません。